あ、佐賀なんだ・・・と思ったのですが、このような「民間療法」の商売の手助けをするメディアがあるのってすごいことだと思います。がん「患者必携」、5割超が「有料でもほしい」であるように、本当の患者さんはちゃんとお金を出して正しい情報なら欲しいと感じています。
『怪しい』民間療法の宣伝を受けたいとは思っていないのに、闘病記という名前で騙されてしまわないか心配です。
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がんに負けないで 闘病体験つづった本配布
佐賀新聞 2010/01/11
【写真】冊子「ガン・すべては、あなたが治るため」
がん患者でつくる全国組織「いのちの田圃の会」(織田英嗣会長)
多くのがん患者に治療法を知ってもらおうと、
冊子にはがん治療に対する心構えや、玄米菜食のメリット、”
スタッフとボランティア数人がJR佐賀駅と佐賀玉屋前で合計60
冊子の問い合わせは同会、電話045(962)-----(省略)
↓明らかに民間療法と思われる団体ですな。事業収益はさて何パーセント?NPO法人?どーだかね。
もちろん「生存率」があがったなどということは検証されていません。
http://www.naotta.net/tanbo/
↓このメディアも医者でも薬剤師でもない人の民間療法マンセー記事
[新連載]健康ビジネスのキー・パーソン~エス・エフ・シーグループ 代表取締役会長 島田 修 氏(1) [特別取材]
特定の食品で「がん」は治ったりしません。
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ニセ健康情報の見破り方を学ぶ
産経MSN 2010.1.11
川崎図書館で開催された正しい科学知識を学べるイベントの様子(
川崎図書館(川崎市川崎区)は2月21日に、一見、
ニセ科学の見破り方」を開催する。お茶などの飲み物を片手に、
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科学的に正しいと検証が医学雑誌や少なくとも国際的に認められていない「民間療法」のご紹介記事のオンパレード。最近はテレビも新聞も健康をウリにした広告が目立ちます。商売としておいしいんでしょうか?
薬の規則は世界的に見て、厳しいようで実は抜け穴があります。危険きわまりないことに、民間療法は「医師」でも「薬剤師」でもない人が体に外部から投与とかをする訳です。これを取り締まるのが「薬事法」。
例の「光合堀菌」とか科学の世界では誰も知らない薬学博士がヒメガマ(ガマ科の多年草)を微粉末にして作った健康補助食品とかで「糖尿病」の子供が亡くなった事件もありました。(霊感商法事件:真光元事件をおさらいしてみませう 参照)
こういう民間療法マンセーという記事を書くのは、商売として広告主を喜ばせたいかもしれませんが、場合によっては「適切」な手術や治療を遠ざける可能性は言及されるべきだと思います。
少なくとも日本の医学の教科書には一切「びわ」の葉が効くという医学論文は引用されたものは見当たりません。というかそういう立証をしてから新聞やメディアは注目して欲しい。
当然ですよね。医者以外が科学的に検証もないままに、勝手にメディアが推薦する行為は「詐欺行為」のアシストしているようなものです。
「科学」的検証もない記事を堂々と載せるあたりに、メディアの検証能力がまったくない上に、メディア自体の信頼性が著しく貶めるには十分すぎる記事でしたね。
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がん「患者必携」、5割超が「有料でもほしい」
キャリアブレイン 2010/01/12
がん患者にとって必要ながんに関する情報をまとめた「患者必携」。国立がんセンターがん対策情報センターが昨年6月から試作版をホームページ上で公開して意見募集を行い、このほどその結果を公表した。それによると、「あなたご自身がはじめてがんと診断されたとき、もしくは今後、診断されたとしたら、患者必携をほしいと思いますか」との質問に対して、「有料でもほしいと思う」が56.1%だった。
国立がんセンターがん対策情報センターが作成した「患者必携」の試作版は、▽がんになったら手にとるガイド▽わたしの療養手帳▽地域の療養情報−の3部構成。
意見募集は、同センターのホームページ上で昨年6月26日から12月11日まで実施し、61件の意見が寄せられた。回答者の背景(複数回答)は、「がん患者またはがん経験者」57.4%、「がん患者の家族」21.3%、「医療従事者・研究者」14.8%、「一般」13.1%などだった。
意見募集の中で、「あなたご自身がはじめてがんと診断されたとき、もしくは今後、診断されたとしたら、患者必携をほしいと思いますか」との質問に対する有効回答は57件で、このうち「有料でもほしいと思う」が56.1%、「無料ならほしいと思う」が38.6%だった。
また配布方法について、「誰からどのように受けとるのがよいと思いますか」に対する有効回答は55件。最も多かったのは「診断した担当医から」で 38.2%。次いで「相談支援センターの相談員から」21.8%、「看護師など医師以外の医療職から」10.9%、「郵便・宅配便など自宅で」5.5%などだった。
このほか自由記述欄には、「ただ、渡すだけでなく、医療者から使い方などについての説明が必要」「医療者についても、十分な説明が必要である」などの意見が寄せられた。
こうした意見を踏まえ同センターでは、医療者向けの情報提供の充実や医療機関など関係機関との協議を進める方向で検討しているという。
昨年12月2日に開催された厚生労働省のがん対策推進協議会では、同センターの担当者が「がんの診断が伝えられて間もない時期の患者に、担当医の指示により、担当医、看護師、相談員等医療機関スタッフから医療機関にて渡す」との方針案を示している。
同センターでは、年度内に完成版を作成し、来年度後半からの配布を目指すとしている。
詳しくは国立がんセンターがん対策情報センターのホームページで。
http://ganjoho.ncc.go.jp/public/qa_links/brochure/hikkei_index.html
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by skyteam
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